厚生労働省の調査によると、がん検診でがんの疑いから精密検査を受けるよう言われた人のうち36万人を超える人が精密検査を受けていないまたは、受けたか確認できていないことがわかった。早期発見が重要となるため各自治体でも対象者へ精密検査をうけるよう呼びかけているが、個別に精密検査へのフォローが必要という声も上がっている。
(参照:がんの在宅医療ガイドブック「がん在宅医療、行くならここ」出版)
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厚生労働省の平成23年度の調査では、がん検診を受けた2550万人のうち137万人ががんの疑いがあるという診断で精密検査を受けるよう指示したが平成24年度までに精密検査を受けたのは100万人あまりで、36万人は検査を受けていなかったり、受けたか確認できなかった。種類別でみると大腸がんが37%と最も多く、次に子宮がんで32%となる。大腸がんは一般的に自覚症状はないとされており、早期であれば完治かのうである。子宮がんは精密検査を受けた人のうち7〜10%の確立で診断されている。
各自治体ではホームページなどで精密検査の受診を呼びかけているが、国立がん研究センターの斎藤博検診研究部長は精密検査を受けたが確認できる体制作りと個別の検査のフォローの必要性を求めている。
